２０４０年の人口推計が発表された。
このままいくと、日本は２０４０年には９０００万人台に人口が減少する。
各都道府県サッカー協会・フットサル連盟の財政基盤は協会・連盟・大会の登録料・出場料がベースになっている。
そうなると、各都道府県の協会・連盟の財政基盤は２０４０年に向かい、弱体する一方であることは疑う余地はない。
現在、これらの加盟費・大会出場費はおおよそ、大会の事業費、講習会の開催、事務局の運営などに使われている訳だが、ほぼこれらの支出で収入をすべて執行する形となり、なかなか繰り越し金が残せていけない。
さて、そうなると、サッカー協会・フットサル連盟の活動は縮小せざるおえなく、スポーツ環境も縮小していくことになる。
そこで、新たな提案だが、各協会・連盟も積極的な資金調達・収益事業の展開が必要になる。
ただ、これまで事業に慣れていなかった連盟が収益事業をやるのでは、武士の商売になる。
そこで、提案だが、まずはじめに国際交流、特にアジアへの進出を検討してみてはどうだろうか？
例えば、子ども達をラオスに派遣し、地元の子ども達とサッカー・フットサルの大会をおこなう。また、指導者を派遣し、地元の子ども達にサッカーボール・フットサルボールを届けると同時に指導をおこなうなどである。
では、これらの事業費をどう捻出するか？
それは、例えば都道府県がもつ国際交流事業費、また、商工会議所、企業がアジアに進出する機運を利用し、スポンサーフィーを収入とするなどが考えられる。
TPPはじめ、日本を取り巻く環境は大きく変動している。
そのような中、中央を通しての動きを基本にしていては、流動性についていけない。
地方で考え、地方で行動することが求められる。
そこをリードするのがサッカーやフットサルなど遊びからというのもおつである。
それが日本変革の一歩に繋がると確信している。
※事例 Jリーグアジア戦略、Jクラブアジア進出（アルビレックス、コンサドーレなど）
